【2021年版】最新データからわかる派遣社員のリアル ~男女比、年代、居住地域から見えてきたこと~

皆さん、こんにちは。「派遣会社の評判」を運営する編集長です。

今回は派遣で働いていたり、何らかの「派遣」というキーワードでこのサイトにお越しになった皆さんに、編集長自身も若干驚愕してしまうような派遣社員に関する独自なデータを共有します。

国や学者が集計した派遣社員のデータは信用ならない

まず大前提として、編集長は国や各種の研究機関、大学などの学者先生、コンサルティング会社やシンクタンクなどに所属するエリートたちが収集した派遣社員のデータというものを信用する気にならない。

特に国の関係機関が集計するようなデータは発表する側に都合よい数字にしている可能性が高い。

最近だとコロナウイルスの感染者数の集計が不透明だったり、最悪の感染状況でも東京オリンピックを強行開催するなど、一般人である編集長の感覚からすると理解しがいことばかり。そんな国の関係機関がはじき出したデータなど、信用するに値しないのだ。

編集長自身が最も信用できるデータがあった

個人で研究機関などに独自の集計を依頼するお金などないし、どうしたら信用のできるデータが手に入るだろうかと思った。

でも、地球が2周半ほど回った頃、それが身近なところで見つかったのである。

そう、この「派遣会社の評判」というサイトのアクセス者のデータだ。当サイトではaboutのページに明記しているように、サイト運営に役立てるためにGoogleの機能を使って日々アクセス状況を監視、記録している。

このアクセス解析には個人を特定するデータはもちろん含まれないが、Googleアカウントに紐づけられていてサイト全体やページごとに性別や年代なども分析、集計できるのだ。アクセスの多い国や市町村なんかもざっくり把握できる。

自分自身が運営するサイトの記録であれば、派遣で悲惨な労働を経験したこともない国やどこぞの研究機関、シンクタンクのエリートが集計したデータなんかより、よっぽど現実味のあるリアルなデータが集計できるのだ。

当サイトのアクセス解析からわかる派遣社員の現実

もちろん、全国の派遣社員のうち、当サイトにアクセスする派遣社員というのは数%程度以下だと判断できるので、全てを網羅したデータではない。

しかし、当サイトのアクセスの多い記事の傾向から考察するに、派遣社員として実際に働いていたり、派遣に関する様々な悩みや苦悩をリアルタイムで経験している人たちの生々しいデータとも言える。

次項から、その生々しいデータの一部を以下「当サイト調べ」として紹介していく。

男女比は5:5、もしくは男性の方が若干多いくらい

派遣社員は男女半々、僅差で男性の方が多い

これは編集長自身も意外に思ったデータだった。

派遣社員は主に女性が就業しているイメージがあるが、当サイト調べによると、派遣で働く人の男女比は5:5で半々なのである。僅差だが男性の方が多いくらいだった。

確かに周囲を見渡してみても、IT系などの専門職でも軽作業などの期間限定の仕事でも、派遣で働く男性は多い。女性が多い傾向があるのは、一般事務など限られた職種ではないだろうか。

主要な派遣求人サイトや大手派遣会社のサイトなどは、明らかに女性をメインターゲットとしたデザイン、コンテンツで構成されている。当サイトにしても開設当時はそのような傾向から、どちらかというと女性向けを意識したデザインを採用した。

だが、実態が男女半々だとすると、性別を意識したデザインというのは、当面はできそうにないものの、今後のリニューアルの際には改めないとならないかもしれない。

なんと派遣社員の年代で最多なのは25歳~34歳!!

社会の担い手となる人達が派遣社員として働いている

当サイト調べによると、派遣で働いている人の年代で最多なのは「25歳~34歳」という驚きの結果だった。

高卒者でも大卒者でも、社会に出て数年経過してそれなりの仕事経験がある年代だ。キャリア形成や社会全体としても「働き手」として重要になる年代の人たちが最多で派遣社員として働いているのだ。これは恐ろしい現実である。

一般的に20代~30代前半くらいの若年層の方が正社員での中途採用のチャンスが多いが、現実には派遣で働かざるを得ない事情が存在するのだろう。

また、「結婚適齢期」とされる年代の男女が最多で派遣社員という、不安定で先の見えない非正規労働の仕事に就いているのだ。当サイト調べのデータからも、少子高齢化や人口減少と派遣労働の関係性ががっちりと紐付けられる。

ちなみに、1位は「25歳~34歳(40.58%)」だったが、2位「35歳-44歳(30.43%)」、3位「18歳-24歳(17.39%)」、4位「45歳-55歳(11.59%)」という結果だった。

派遣社員は社会に出て数年~20年くらいの職業経験を持つ、まさに「働き盛り」の人たちが主に就いているのだ。それらの年代に続いて、キャリア形成で最重要になる新卒に近い若年層も多い。

派遣社員の居住地域は大都市近郊が多い

色の濃い地域ほど派遣社員が多い

これは妥当な結果とも言えるが、単純に大都市近郊の方が人口が多いからという理由のほか、人材派遣というビジネスが大都市向けだからというのがある。

細かく見ていくと、東京を中心とした関東地方、大阪を中心とした関西地方、名古屋を中心とした東海地方、福岡という順番になった。色の付いていない地域がゼロというわけではないが、大都市近郊に比べると派遣社員はかなり少ない。

このデータから考察できるのは、派遣会社のビジネスモデルというは、大都市近郊もしくは大規模な工場などがある地域でないと成立しにくいのだ。

実際に派遣で働いたことがある人にはピンと来るはずだが、数カ月くらいで人を使い捨てにして入れ替えていくビジネスモデルは、派遣会社にしても派遣先企業にしても、求職者が多い大都市近郊でないと成り立たない。

人口数千人~数万人程度の狭い街ではすぐに人材不足になるうえ、人を使い捨てにしていたら悪い噂が広まったり、街のショッピングセンターなどで派遣切りした担当者と派遣切りされた人が頻繁に顔を合わせることになる。小さい街では人を使い捨てするなど、非人道なことはできないのだ。

では、都会だったら派遣社員を使い捨てにしても許されるのか? というと、人として許されるわけはない。現状の人材使い捨てのビジネスモデルや、人を使い捨てにすると罰則が生まれる法律の整備が早急に必要だろう。

まとめ 派遣ビジネスは働き盛りの男女が犠牲になっている

今回は当サイト調べによる、2021年現在のリアルな派遣社員の実像をお届けしたがどう感じただろうか?

派遣社員は主婦のパートのような補助的な労働というよりは、実際には20代~40代くらいの社会の担い手ともなる男性と女性が半々ほどの割合で就いている。キャリア形成に重要になる時期だったり、結婚適齢期の真っ盛りという年代の男女たちだ。

国が発表するデータよりもずっと深刻なだけに、国は派遣の現実を隠そうとしているのではないかと思ったりもしたのである。

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